ー全日本・トライアウト・Ｖリーグー



2000年

7月30日(asahi.com news)　『男子バレー寺廻監督の辞任を承認』／小島強化本部長

「４年間の反省点を出し合ったが、プロ化を進めるべき、外国へ選手を派遣しては、 　などいろいろな意見が上がった。もう１度整理しなおして、早く新体制をスタートさせたい」 日本バレーボール協会は３０日、東京都内でシニア男子強化委員会を開き、先のシドニー五輪男子最終予選に 敗れ辞意を表明していた寺廻太監督の辞任を認めた。だが、後任人事や今後の強化方針については 意見がまとまらず、８月３０日にＶリーグ監督を含めた拡大強化委員会を開いて話し合うことになった。

8月30日（読売オンライン）　『男子バレー、次期監督は「公募」で決定』 ／豊田専務理事

「国内に人材がいないなら、外国から招くべきという意見もあった」 日本バレーボール協会は３０日、シニア男子強化委員会を開き、シドニー五輪出場権を逃して辞意を表明している 男子の監督、コーチの後任スタッフ問題を協議した。この日は具体的な候補名は出なかったものの、 小島孝治強化本部長の発案で、次期監督の“公募”を決定。来月１１日に開く次回委員会までにＶリーグ監督らを 含めた関係者が、自薦、他薦で候補を挙げることになった。自薦の場合は強化計画書を、また他薦の場合は 推薦理由を添えて協会に提出する。外国人指導者も含めて次期監督を検討する意向。 協会では次回委員会で候補者を３人程度に絞り、１０月中に監督を決定する予定。

9月11日　（スポーツ報知速報）『推薦なく小委員会で人選』

日本バレーボール協会は１１日、東京都内でシニア男子拡大強化委員会を開き、男子代表監督問題について 話し合ったが、正式な候補者推薦がなく、絞り込みにはいたらなかった。 今後は協会幹部らによる監督選考小委員会に人選を委任する。第１回の小委員会は１０月２日に開かれる。 協会では代表監督とスタッフの候補者を強化委員会メンバーらの自薦、他薦で募っていたが、 口頭での推薦はあったものの、文書での正式な推薦はなかった。 この日の会議では、森田淳悟理事の男子強化委員長就任が決まったほか、監督選考の手順が確認された

10月18日（サンケイスポーツ）　『全日本男子新監督に田中幹保氏』

バレーボールの全日本男子監督に、田中幹保・全日本ジュニア監督（４５）の就任が、１７日までにほぼ確実となった。 日本バレーボール協会は１６日に富山県魚津市で男子監督選考小委員会を開き、同氏の昇格を内定。 所属先の新日鉄も１７日、条件付きながら前向きの姿勢を示した。 ７月のシドニー五輪世界最終予選で、２大会連続で五輪出場権を逃した全日本男子。その後、寺廻太監督は 責任を取って辞任した。同様に五輪出場を逃して監督が辞任した女子とともに、日本協会では新監督人事を めぐって、迷走が続いた。当初から有力候補だった田中氏に男子の再建が託されることとなった。 今後は所属する新日鉄の承認を得たうえで、２３日の理事会で正式決定される。 新日鉄では「周りが支援体制を作ってくれるのなら、喜んでお出ししたい」と、条件付きで承認の構え。 協会では世界最終予選後、Ｖリーグ指導者から改革案を募るなど、バレー界挙げてのナショナルチーム強化への 体制作りを進めており、条件はクリアされている。全日本エースから、次代の指導者として期待されてきた田中氏に、 ４年後のアテネ五輪に向けた全日本の立て直しという大仕事が任された。

2001年

2月2日（時事通信）　『強い全日本へ基本方針』

日本バレーボール協会は２日の全国理事会で２００１年度の運営基本方針を確認した。男女ともシドニー五輪出場を 逃したことが、若年層の競技に対する動機付けの低下や、協会財政基盤の弱体化を招くとの危機感のもと、 「強い全日本」の再現を最重要課題とする考えを明文化。 「選手のプロ化移行への推進」をはじめ、将来性のある若手指導者や選手を国外留学させて、 専門的に研修させる企画の推進などが骨子として盛り込まれた。 砂田副会長兼専務理事によると、ナショナルチームでの活動期間中には選手の所属企業に代わって 協会が給与を負担する案もあり、プロ化を進めて練習環境を整えることを目指している。

5月8日（スポーツ報知）　『バレー協会が低迷ニッポン立て直し』／豊田理事

「受講しない人はナショナルチームのスタッフには入れない」 「日本人は独自の理論を持っている人がいるが、それでは（世界で）勝てない。 　勝つためには世界に目を向けないといけないんです」 日本バレーボール協会が強制参加の指導者講習会を実施する。１１月末に６日間の予定で外国人指導者を招き、 東京で開催する。主催者は国際バレーボール連盟（ＦＩＶＢ）だが、国内の指導者に強制的に受講させる考え。 ＦＩＶＢのコーチコースには１級、２級、３級の資格があり、年１回、海外各地で開催されるが、 過去、日本人指導者はほとんど参加していないという。 今回はＶリーグ、Ｖ１、実業団、大学、高校、中学の指導者、約１５０人に参加を強制。

6月14日（時事通信）　『Ｖリーグにホームタウン制導入』／砂田専務理事

「まずはテスト試行で、やれるところからやっていきたい」 日本バレーボール協会は１４日、大阪府立体育会館で開いた理事会で、休廃部が相次いでいるＶリーグの改革に ついて協議し、地域密着を目指したホームタウン制の導入などを決めた。 地域との結び付き、チーム基盤強化が主な目的で、今年１２月に開幕する第８回Ｖリーグから実施。 初年度は各チームが年間５試合から１０試合を地元で開催する予定。地元開催分の観客動員収入を チームに配分し、収益面の強化でも後押しする。次年度以降はホームアンドアウエー制への移行を進める。

10月24日（日刊スポーツcom）　『バレー五輪最終予選、日本開催を』

日本バレーボール協会は２４日の理事会で、２００４年アテネ五の世界最終予選について、 国際バレーボール連盟（ＦＩＶＢ）に対し、男女とも日本での開催を要望することを決めた。 前回シドニー五輪の女子同様、アジア予選を兼ねた開催を希望するという。 その前年のＷ杯で日本が五輪出場権を獲得した場合でも、開催国として最終予選に出場するとしている。

12月3日（毎日新聞）　『協会が組織改革へ小委員会設置・別会社設立も視野』

日本バレーボール協会は３日、東京都内で常務理事会を開き、同協会の事業部門を独立させた別会社の設立など 組織改革を検討する小委員会を設置することを決めた。小委員会は国際大会時の体制の充実、 Ｖリーグの収益アップ、さらには株式会社設立などの道を探る。同協会は公益法人で、人件費や強化費など 経費関係以外の収益は上げられない。このため、事業部門を別会社化することにより、将来安定した資金供給を 受けることが狙い。外部の識者も交えて６、７人で構成し、遅くとも来年２月までには発足させる。

2002年

1月5日（報知新聞）　『全日本選手権(黒鷲旗)に全日本ジュニア参入』／豊田理事

「ジュニアの年代から全日本へ最低３人は入って世代交代をスムーズにしていきたい」

4月1日（報知新聞）　『2002トライアウト最終２８名』／森田強化委員委員長

「文句が先に出たり、わがままがあったり。今回このトライアウトを実施することにより選手も覚悟してきている。 　やる気があるものだけを残す。」

5月15日（報知新聞）　『Ｖリーグ８チーム制検討』／砂田専務理事

「危機感が期待感に変わるように、理解を深めてもらうつもりです」 （※Ｖリーグ機構の会合が１４日岸記念体育会館で開かれ、第９回Ｖリーグを男子２、女子１チーム減の８チームずつ 　とし、現行の２回戦総当たり制から３回戦総当たり制とする運営案）